■「米国がくしゃみをすれば、日本は風邪を引く」といわれてきました。それだけ米国と日本の経済は密接な関係にあります。当然、株価の動きも古くから日米の関連性が指摘されてきました。それぞれの国の独自の事情がありますし、株価の位置によっても違ってくるケースがありますから、常に連動するというものではありませんが、決して無視できない関係にあります。
■この連動性について、米国が上げた場合に日本が上げ、米国が下げた場合に日本が下げるという、米国発に日本が連動した比率を２０００年以降について、４半期ベースでみますと、２０００年１−３月が５７％、４−６月が５６％、７−９月が５６％、１０−１２月が５６％でした。ほぼ５６％台で推移したことになります。これが２００１年に入ると、１−３月が５１％、４−６月が５８％でしたが、７−９月は４４％に低下し、１０−１２月も５３％にとどまりました。
■ところが、２００２年に入って、１−３月は５７％、４−６月は６７％へ高まっています。昨年９月をボトムにして、連動性が高まる動きにあり、今年４−６月は２０００年以降で最高の水準になっています。４−６月について月別にみますと、４月が５２％、５月が７６％、６月が７５％となっており、５月以降の連動性が極めて高くなっていることがわかります。
■２００２年７月以降も、この高い連動性が続くかとなれば、当分は続くと考えた方がよいでしょう。連動性を高めている理由は、２００２年についていえば、２月以降の日本の株価反発の最大の理由は、米国景気の回復気運にあったからです。日本独自の景気回復力は強くありません。どうしても米国の回復に伴う輸出の増加を期待しがちです。したがって、米国景気の動向が日本の景気観にも影響してきます。景気と株価が深い関係にあることは、米国でも同じです。米国の景気動向は米国の株価に影響を与えます。わが国の景況観は米国景気に影響され、これが株価にも影響を与えるわけで、日米の連動性が高まっているのは当然ということになります。
■今後、日本の株価が米国との連動性を低下させ、米国と離れて株価が上昇していくためには、日本独自の株価上昇の材料が生まれてくることが必要です。例えば、日本が自力で景気回復に動く状況が生まれてくることや、米国景気や為替動向に関係なく、日本企業の業績急回復に対する確信が生まれてくれば、状況は違ってくることになります。それまでは米国株価の動きに一喜一憂しなければならないでしょう。
