■株価水準をみる３大尺度とされているのが、配当利回り、株価収益比率、株価純資産倍率です。このなかでも株価純資産倍率は、株価の下値のメドを探るのに重要な尺度とされてきました。改めていうまでもないことですが、株価純資産倍率とは株価を1株当たり純資産で割ったものです。純資産は自己資本とも株主資本とも言います。この１株当たり純資産は1株当たりの解散価値を示すものとされています。株価が解散価値以下になれば、単純計算では株式を全株時価で取得して直ちに解散すれば利益が出ることになりますから、株価純資産倍率が１倍以下の株価は割安であり、株価純資産倍率1倍が下値のメドとされてきたわけです。
■２００２年９月初め、この株価純資産倍率が歴史的低水準を記録しています。日経平均２２５種ベースの株価純資産倍率の低い記録を年間高低からみますと、トップが１９６８年で１．１１倍、次いで１９７０年と１９７１年の１．３１倍、１９７４年の１．５７倍になります。１．５倍以下という経験は１９７１年以降ではありません。それが直近では１．５倍を大きく割り込んでおり、日経平均がバブル後最安値９０７５円をつけた段階では１．３９倍にまで低下しています。実に３０年ぶりの低水準にまで落ち込んでいるのです。しかも東証１部全銘柄ベースでは１．２９倍まで低下しています。
■これで驚くのはまだ早いのです。東証２部全銘柄ベースでは０．７２倍と１倍を割り込んでいます。さらに東証１部でも全銘柄の約６割の銘柄が１倍を割り込んでいます。要するに２部銘柄を含めて上場企業の過半数が株価純資産倍率１倍以下、解散価値を割り込んでいる状況にあるわけで、しかも株価純資産倍率が０．５倍程度の銘柄も少なくありません。解散価値の半分の株価となればどうみても異常な水準ですが、これを市場が放置しているというのも異常というべきでしょう。
■ここで株価水準をどのように考えるか、冷静さを取り戻してみる必要がありそうです。こうした実態には目を閉じて、ただ市場の弱気観に流されている感を強くします。株価収益比率や利回りは利益予想、配当予想の変動によって株価が動かなくとも変化する可能性がありますが、１株当たり純資産は大きな赤字決算にならない限り大きな変化はなく、株価純資産倍率も株価が動かない限りそうは変動しないものです。それだけに現在の低水準は株価の異常性を示しているといえます。純資産倍率が１倍を大きく割り込んでいる銘柄をチェックしてみることが、有望銘柄選択の手段になりそうです。過去に純資産倍率１倍割れ銘柄で成功したケースが、パイオニアなど数多くみられた経験則が生きるはずです。
